パチンコ店を家族の申し出でも出禁可能となった「家族申告プログラム」

申し込むだけで正式にパチンコ店を出入り禁止にしてもらうことができるプログラムがあります。それが「自己申告・家族申告プログラム」です。

自己申告・家族申告プログラム

2015年からパチンコ・パチスロ依存問題の対策として運用されていた「自己申告プログラム」は、2017年から内容が強化され「自己申告・家族申告プログラム」として新たに運用が開始されました。

それまでは遊技の自粛を勧奨する程度のものでしたが、「自己申告・家族申告プログラム」では新たに入店制限の項目が加えられ、プログラム導入店舗であれば正式にパチンコ店を出入り禁止にしてもらうことが可能となりました。

今回はパチンコをやめる決定打となり得る、この依存症対策プログラムについて見ていきましょう。

旧自己申告プログラムからの主な変更点

旧自己申告プログラムは、まず以下の項目が前提となっていました。

  • 入場規制なし
  • 遊技規制なし
  • 遊技自粛勧奨あり

対象者はホール貯玉会員カード所有者で、自己申告できるものは1日の上限金額のみ。上限金額を超えた場合の当日の遊技は、本人の意思を尊重するというものでした。

要するに、お金を使いすぎている場合は一応声掛けはしますが、その後遊技を続けるかどうかは自己責任で判断して下さいね。店側は入場や遊技の制限はしませんよ、というものだったのです。

これが、新たに「自己申告・家族申告プログラム」になったことで以下のような変更がなされました。

  • 自己申告ができる項目に「上限時間」と「上限回数」が追加された
  • 本人の申告により「入店制限」がかけられるようになった
  • 家族の申告により本人同意の上で「入店制限」をかけられるようになった
  • ホール会員以外でも利用できるようになった(上限金額・回数以外)

特に重要なのがこの「入店制限」をかけられるようになったことです。本人もしくは家族が申告すれば、それだけで正式にパチンコ店を出入り禁止にしてもらうことができるようになりました。その他の自己申告の項目についてはそれほど重要なことでもないのですが、一応全て簡単に見ておきましょう!

5つのプログラム項目

自己申告・家族申告プログラム

自己申告プログラムには従来からの「上限金額」に「上限回数・上限時間」が加えられ、新たに導入された「入店制限」は自己申告、家族申告のどちらでも利用することができるようになりました。

この5つのプログラムは対象者や確認方法、告知方法がプログラムによって異なります。それぞれ簡単に確認しておきましょう。

 運用分類対象者確認方法告知方法
自己申告上限金額
上限回数
貯玉カード会員のみ閉店後、手動検索翌来店日に声掛け
上限時間全ての遊技者(非会員含む)アナログ対応携帯に電話、店内での声掛け、店内アナウンス
入店制限全ての遊技者(非会員含む)店内見回り、監視カメラ、貯玉会員カード発見時に退店を促す
家族申告入店制限全ての遊技者(非会員含む)店内見回り、監視カメラ、貯玉会員カード発見時に退店を促す、家族へ通知する

上限金額・上限回数

「上限金額・上限回数」は、貯玉カード会員のみが対象となっていて、閉店後に会員管理システムなどで遊技金額・来店回数を確認し、上限を超えていた場合は翌日以降に申請者が来店した際に声掛けをします。

申請者は声を掛けられた際、「①そのまま遊技せずに退店する」、「②プログラムは継続するがその日に限り遊技をする」、「③設定上限の変更または解除を申請する」という選択をすることができます。

上限時間

「上限時間」は、非会員も含む全ての遊技者が対象となっていて、申込書にその日遊技をする上限時間等を記入して申請し、申し込みの時間に達した場合は本人の携帯電話に電話をして伝える、店内を見回り本人に直接知らせる、景品カウンターへお越し下さいという旨の店内アナウンスで呼びかける等の方法で申請者に告知をします。

申請者は設定時間前に退店する場合は、その旨を店舗スタッフに申し出て申し込みをキャンセルするのですが、当日中に再来店することであったり、上限時間を超えた後もそのまま遊技し続けることに関して規制があるわけではありません。

入店制限

「入店制限」は、自己申告、家族申告(本人の同意が必要)共に非会員も含む全ての遊技者が対象となっていて、申請者は今後プログラムを申し込んだパチンコ店への入店及び遊技をしないと約束し、店舗スタッフの店内見回り、監視カメラでの確認、貯玉会員カード利用時のエラー等で申請者が発見された場合は、店舗スタッフにより退店を促され、速やかにそれに従わなければなりません。

また、家族申告による「入店制限」の場合は、申請者の入店が確認された場合に家族へ電話連絡をされる、「入店制限」のプログラムを解除できるのは申し込んだ家族に限るという条件が追加されています。

このように「金額・回数・時間」の自己申告プログラムは、申告による上限が達した際には告知をしてはくれますが、その後の遊技に関しては自己責任で判断するということになっています。あくまでも声掛け程度で、上限を超えた後の遊技は本人の意思を尊重することになっているので、その点は旧自己申告プログラムと大差はありません。

一方で「入店制限」に関してはそれらとは大きく異なり、自己申告・家族申告共にパチンコ店を完全に出入り禁止にしてもらうことができます。家族申告の場合、申し込んだ家族本人であれば制限を解除することもできますが、出入り禁止を解除されることはまずないと考えていいでしょう。

また、「入店制限」の場合はその他のプログラムのように自己責任で判断などと生温いものではなく、本人は入店が見つかり次第即時退店となり、異議申し立ては一切認められません。

よって、パチンコ・パチスロをやめるためにこの「自己申告・家族申告プログラム」を利用する場合は、最も効果が高い「入店制限プログラム」を利用するのがいいですよ。

プログラムの申し込みに必要な書類と有効期間

「自己申告・家族申告プログラム」の申し込みに必要な書類は以下の3点です。

  • 自己・家族申告プログラム申込書
  • 本人の顔写真
  • 顔写真付き身分証明書

申込書はこれから詳しく見ていきます。
本人の顔写真については3か月以内の撮影写真が必要です。店内撮影も可能です。
身分証明書は運転免許証やパスポートなど、顔写真付きの物を用意しましょう。

プログラムの有効期間

プログラムの有効期間ですが、これは全プログラムが一律1年間となっていて、有効期間中に3か月間本人の入店・遊技が確認されなかった場合は申込書を無効として終了することになっています。

これに関しては3か月後にまだ不安があれば再度入店制限の申請を行えばいい話なので、そこまで気にする必要もないでしょう。

私の経験上最初の1~3か月間を超えることができれば禁パチンコ・禁スロットの成功率は飛躍的に上がります。有効期間が短いようにも感じますが、割と妥当な期間ではあると私は思います。そして3か月というリハビリ期間は意外と長いです。

自己申告・家族申告プログラムの申込書

自己申告・家族申告プログラム申込書

自己申告・家族申告プログラムの申込書は、プログラム導入店の景品カウンターなどに置いてあります。こちらは皆さんにご紹介するために探して持ち帰り、時が来るまで自宅で保管しておいたもの。ついに今その時はきました。

それでは早速ページをめくって中を見ていこう!

1ページ目

自己申告・家族申告プログラム1ページ目

自己・家族申告プログラムの申込書は全5ページとなっています。

画像では読みにくいため、要点は全て簡素化して文章に起こしていきますので、画像は大体こんな感じなんだといったイメージを掴む程度にご覧ください。
また、先ほども見てきたように重要なのは「入店制限」のプログラムなのですが、せっかくなので全部見ていきたいと思います。

まず、1ページ目は自己申告プログラム(上限金額・回数・時間)を申し込むに当たって同意し確約しなければならない規約などが記載されていて、3つのプログラムの内どれを希望するかを選択し、以下の項目に同意します。

金額・回数の申込者(貯玉会員のみ)

  1. 自らの意志で1日の遊技上限金額、1か月間の来店上限回数のいずれかまたは両方を自己申告し、上限を超えた時は翌来店時に店舗スタッフに声掛けされることを申請する
  2. 上限を超えた時、翌来店日に貯玉会員カードが利用停止となることに同意する
  3. 有効期間は1年間とするが、入店が3か月間確認されなかった場合は申込書を無効とし終了とする。上限を超えた日から3か月間入店が確認されなかった場合も同様で、その場合は告知はされない

時間の申込者

  1. 自らの意志で1日の遊技上限時間を自己申告し、上限に達した時はその旨を告知(携帯電話へ連絡、直接声掛け、店内アナウンス)されることを申請する
  2. 自己申告した上限時間よりも早く退店する場合、その旨を必ず店舗スタッフに伝え、上限時間の申込をキャンセルする
  3. 有効期間は1年間とするが、貯玉会員については入店・遊技が3か月間確認されなかった場合、非会員については3か月間上限時間の申し込みがなかった場合、申込書は無効とし終了とする

金額・回数・時間それぞれの申込者

  1. 遊技確認のため監視カメラの利用、店舗スタッフの見回りがなされることに同意する
  2. 申告上限を超えたことを告知された日の遊技については自己責任で判断する
  3. 店舗スタッフを含む関係者がプログラム運用の範囲内で、申込者の個人情報を利用し共有することを承諾する
  4. 監視カメラ、店舗スタッフの見回り、システムの問題などの状況によって申告上限を告知できなかった場合に、申込者に金銭の損害や精神的な問題、人間関係などの個人的なトラブルが起きたとしても、それを店舗や自己申告プログラムのせいにはしない

やはりこの3つのプログラムに関しては声掛け程度であとは自己判断というところが制限としては弱いのですが、決められた範囲内で遊技を続けていきたいという方にとっては有効なプログラムではあるとは思います。
次のページへ進みます。

2ページ目

自己申告・家族申告プログラム2ページ目

2ページ目は自己申告プログラム(上限金額・回数・時間)を申し込むための必要事項記入欄となっていて、顔写真の貼付や身分証明書の選択、住所・氏名、会員番号(会員のみ記入)、希望する上限金額・回数・時間などを記入します。

画像では見切れていますが、その下には上限時間の申込者が希望する告知方法(電話、声掛け、店内アナウンス)を選択する欄があります。

自己申告・家族申告プログラム2ページ目下部の時間申し込み欄

また、2ページ目の最後には上限時間の申込書もついています。

上限時間のプログラムを利用する際は、遊技前に必ず店舗スタッフに上限時間を申告しなければなりません。こちらは金額・回数のプログラムとは異なり入店毎の申告が必要となります。

続いて3ページ目、ここからが本題です。

3ページ目

自己申告・家族申告プログラム3ページ目

3ページ目は自己申告(入店制限)プログラムの申込書で、申込者は以下の項目に同意してプログラムを申し込みます。

  1. 今後申込店には入店し遊技しないことを約束する
  2. 約束をしたにもかかわらず申込者が入店した時は、店舗スタッフに退店を促されることに対して異議申し立てをせず、速やかに退店する
  3. 貯玉会員カードが利用停止となることに同意する(貯玉会員のみ)
  4. 申込書の有効期間は1年間とするが、申込者の入店・遊技が3か月間確認されなかった場合は申込書を無効とし終了とする
  5. 入店制限のため、監視カメラの使用、店舗スタッフによる見回りがなされることに同意する
  6. 店舗スタッフを含む関係者がプログラム運用の範囲内で、申込者の個人情報を利用し共有することを承諾する
  7. 監視カメラ、店舗スタッフの見回り、システムの問題などの状況によって申込者の入店及び遊技を確認できず、遊技の中止及び退店の呼びかけがなされなかった場合に、申込者に金銭の損害や精神的な問題、人間関係などのトラブルが起きたとしても、それを店舗や自己申告(入店制限)プログラムのせいにはしない

項目の下には顔写真の貼付欄、身分証明書の選択、住所・氏名などの記入欄があります。

ご覧の通りで、入店制限のプログラムを利用すればパチンコ店を出入り禁止になることができます。上限プログラムとは違って本人の意志があってもプログラムを解除して遊技を再開するということはできませんし、入店の発覚が遅れてしまい既にお金を使っていたとしても見つかり次第退店となるので、パチンコ店に行けばお金が無駄に消えていくだけなのです。お金を返してくれは通用しません。

ただし、この退店の促しには強制力はありません。やろうと思えば従業員の制止を無視して居座り続けることもできてしまうのですが、お店の従業員から「帰ってください」と言われている空間に無理に残っていて、果たして楽しいでしょうか。絶対に楽しくないですよね。

そうなることが目に見えているので入店制限を申し込んだパチンコ店には行きたくても行けなくなると思います。「あそこに行くとこうなるから行けない」と、プログラムを申し込んだ事実がパチンコ店に行くことへの抑止力となることが大事なのです。

プログラムに強制力がなくても、パチンコ店に行きにくくなるだけでプログラムを申し込む価値はあるでしょう。

4ページ目

自己申告・家族申告プログラム4ページ目

4ページ目は家族申告プログラムの申込書で、申込者(家族)は以下の項目に同意して家族申告プログラムを申し込みます。

  1. 遊技者本人が申込店で遊技しないことを希望し、本人の入店及び遊技が確認された場合は店舗スタッフに退店を促してもらうことを申し込む
  2. 遊技者本人への遊技中止及び退店の呼びかけには強制力がないことを認識し、本人が呼びかけに応じなかったとしても異議申し立てはしない
  3. 「遊技者本人の同意書」と「申込者と本人の顔写真・身分証明書」を提出する
  4. 申込書の有効期間は1年間とするが、本人の入店・遊技が3か月間確認されなかった場合は申込書を無効とし終了とする
  5. 店舗スタッフを含む関係者がプログラム運用の範囲内で、申込者の個人情報を利用し共有することを承諾する
  6. 監視カメラ、店舗スタッフの見回り、システムの問題などの状況によって本人の入店及び遊技を確認できず、本人に退店の呼びかけ等がなされなかった場合に、金銭の損害や精神的な問題、申込者と本人との人間関係などのトラブルが起きたとしても、それを店舗や自己申告(入店制限)プログラムのせいにはしない
  7. 家族申告(入店制限)プログラムの申し込みを有効期間中に解除できるのは、申込者(家族)に限ることを承諾する

項目の下には申込者(家族)の顔写真貼付欄、身分証明書の選択、住所・氏名・電話番号などの記入欄と、本人が入店した場合に電話連絡する旨、申し込みができる親族の対象(2親等以内=本人及び配偶者の父母、子供、子供の配偶者、祖父母、兄弟姉妹、兄弟姉妹の配偶者、孫、孫の配偶者)の記載があります。

家族申告プログラムと自己申告プログラム(入店制限)の違いは、まず遊技者本人が入店した場合に店舗から家族に電話連絡をしてもらえることです。これによって遊技者本人は入店が見つかれば家族にも連絡が行くとわかっているので、このこともパチンコ店へ行くことへの抑止力となります。

また、家族申告による入店制限の場合は、家族だけが申し込みのプログラムを解除することができます。これには様々な理由があるとは思いますが、本人がパチンコ店に行けなくなった怒りやストレスを家族にぶつけてしまい、本人からプログラムを解除しろと脅迫されたり、暴力を振るわれてしまいそうになった時に、誰もプログラムを解除できないとなると家族の身が危険に晒されてしまう恐れがあるという点も、少なからず関係しているのではないかと私は思います。

そのような一刻を争う状態の場合はもはや入店制限のプログラムでは解決するのは難しいと思われますので、専門機関に相談することを私はお勧めします。

関連記事

専門機関や自助グループについてはこちら
→ ギャンブルによる借金を家族や恋人に肩代わりさせてはいけない理由

5ページ目

自己申告・家族申告プログラム5ページ目

5ページ目は家族申告プログラムの本人用同意書で、3ページ目の自己申告(入店制限)プログラムの内容に以下の2点が加えられています。

  1. 遊技者本人の入店が有効期間中に確認された時、入店について申込店が家族(申込者)に電話連絡することを承諾する
  2. 家族申告(入店制限)プログラムの申し込みを有効期間中に解除できるのは、申込者(家族)に限ることを承諾する

以上が自己申告・家族申告プログラム申込書の内容でした。

自己申告・家族申告プログラムの導入店舗

自己・家族申告プログラムには強制力はないとはいえ、入店制限のプログラムを申し込めば、それだけでパチンコ店に行きたくなる衝動への抑止力となることは間違いないと思います。しかし、現段階ではプログラムの導入店舗がまだ少ないという問題があります。

2017年12月に始まったこのプログラムですが、2018年2月末の時点ではプログラム導入店舗は2075店舗にとどまっています。(いずれか一つでも導入している店舗)

警察庁の発表では全国のパチンコホール数は2017年12月の時点で10,596店となっているので、約20%の導入となっていました。しかし、パチンコ最大手のダイナムは2018年中に自己申告・家族申告プログラムを全店舗で導入を完了したことを発表し、パチンコ大手のニラクや、2019年には同じく大手のマルハンも全店舗で同プログラムを導入したことを発表するなど、確実に導入店舗は増加していっています。

小規模店舗では自己・家族申告プログラムを導入している店舗はまだ少ないと思いますが、各省庁もギャンブル依存対策を推し進めているため、プログラムが全ての店舗に広がっていくのも時間の問題かもしれません。

ちなみに導入店舗かそうでないかの見分け方ですが、店内やホームページなどに自己・家族申告プログラムのポスターが掲示されていれば、そのお店は加盟店と考えていいと思いますよ。

今回のまとめ

自己申告・家族申告プログラムは最終的には自己判断となったり、退店の強制力がなかったりと、確かに完全なものではありませんが、プログラムを申し込むという行動を起こすことはギャンブル問題を解決し、パチンコをやめるための大きな足掛かりになると私は思っています。

また、2019年4月にはギャンブル依存症対策の基本計画が政府によって閣議決定され、今後は、自己申告・家族申告プログラムの周知の強化、本人の同意なしにでも申し込める家族申告プログラムの導入、入場制限に活用するための「顔認証システム」の導入などを推進していくことが決まり、プログラム導入店舗のウェブサイト掲載や、プログラムの申込書をウェブサイトから入手できるようにしたり、複数の店舗にプログラムを申し込む際の負担の軽減(まとめて申し込めるようになるのかもしれません)が検討・実施されることが決まりました。おそらくこの閣議決定により今後プログラム導入店舗はさらに増えることになると思います。

普段から通っているパチンコ店がプログラム導入店であれば、パチンコをやめるために入店制限のプログラムを申し込んでみてはいかがでしょうか。

通っているパチンコ店がプログラム導入店でなかったとしても、申込用紙を他から持ってきて入店制限を申し出るという方法も、少々荒業ですがパチンコをやめる手段としては非常に有効ですし、店長の裁量によっては加盟店でなかったとしても受け付けてもらえることもあります。それに、そういった一人一人の行動がプログラム導入店を増やし、パチンコ依存で困っている方を救うことに繋がっていくのかもしれません。

まずは皆さん自身のギャンブル問題が先決。依存症でお悩みなのであれば、申告プログラムを申し込んでみることを私はお勧めします。

関連記事

私がその類の荒業を使ってパチンコを完全にやめた方法はこちら
【パチンコをやめた秘技】重度の依存症だった私が辿り着いた最終手段

自己申告プログラムを実際に申し込んできました
パチンコ依存症が再発したので自己申告プログラムを申し込んできた

スポンサーリンク
この記事をシェアする

コメントを残す